効率的なデータ保護を実現! DLP の概要、機能、メリット、活用事例まで一挙に紹介!

効率的なデータ保護を実現! DLP の概要、機能、メリット、活用事例まで一挙に紹介!

エンジニアブログ

投稿日:2022/01/07 | 最終更新日:2022/01/21

昨今、企業が保有するデータ量は年々増加しており、情報の価値も高まっています。同時に、企業情報を狙う攻撃手法も多様化かつ高度化しており、個人情報や社外秘の機密データなど、会社の情報資産を守ることはすべての企業に共通する経営課題となっています。

セキュリティ強化のためのサービスは数多く存在しますが、手間なく効率的に情報を保護するためには、「 DLP ( Data Loss Prevention )」の活用が大きな効果を発揮します。本記事では DLP の概要、機能、従来のセキュリティ対策との違い、メリット、活用事例、選び方まで、一挙にご紹介します。

DLP とは?

DLP の概要

DLP とは「 Data Loss Prevention 」を略したものであり、日本語に直訳すると「データの損失防止」という意味になります。つまり、企業が保有するデータの消失や情報漏洩を防ぐためのツールを DLP と呼んでいます。

情報漏洩の防止を目的としたツールは以前から存在していましたが、ユーザーを監視することでセキュリティを担保するものが一般的でした。例えば、「ユーザー ID 」と「パスワード」によるセキュリティ対策が代表的な例です。

一方、 DLP は従来のシステムと異なり、データ自体を監視してセキュリティリスクを低減します。特定のデータを常に監視し、怪しい動きがあった場合はアラート通知を出したり、自動的にブロックすることが可能です。

また、 DLP は任意で指定した特定データのみが監視対象となり、不要なログやアラートを減らすことができます。つまり、必要な情報だけを受け取ることができるため、運用負荷の軽減に大きく寄与します。

このように、ユーザーではなくデータそのものに注目したセキュリティ対策が DLP です。昨今、企業情報を狙った攻撃手法は多様化しており、効果的かつ効率的にセキュリティを強化できる DLP の重要性はますます高まっています。

IT 資産管理ツールとの違い

DLP とよく似たものとして、 IT 資産管理ツールがあります。どちらも情報漏洩防止に役立つという点は共通していますが、厳密には異なるものです。

IT資産管理ツールは、企業のコンプライアンス強化やセキュリティ向上を目的として、自社の IT 資産を管理するためのツールです。 IT 資産管理ツールの基本的な考え方として、監視・チェックする対象はユーザーです。つまり、社員の行動を管理することで、ルール違反などによるセキュリティリスクを低減します。

一方で DLP の監視対象はユーザーではなくデータそのものです。データ自体を監視することで様々なリスクを低減し、自社の情報漏洩やセキュリティ事故を防止します。

このように、 DLP と IT 資産ツールは一見すると似ていますが、監視対象が明確に異なります。一概にどちらが良いと言えるものではないので、自社の目的に応じて最適なサービスを選択してください。

自社のセキュリティを極限まで高めたい場合には、 DLP と IT 資産ツールの併用が最も効果的であると言えます。

DLP の機能

デバイス制御

DLP はデバイス制御の機能を搭載しており、各種デバイス(パソコン、スマートフォン、タブレットなど)からの情報漏洩防止に役立ちます。社内に存在するデバイスを一元管理し、利用を制御することで様々な脅威からデバイスを守ります。また、デバイス単位で USB メモリの使用を許可するなど、現場に即した運用ができるため、生産性向上にも寄与します。

コピー制限

情報漏洩を考える上では、データのコピーも考慮すべきポイントです。DLP は各種ファイルのコピーはもちろん、プリントや画面キャプチャも制限可能です。また、外部メディアへの持ち出しも禁止することができ、安全な環境で業務を進めることができます。

webセキュリティ

web セキュリティとは、危険な web サイトにアクセスできないように禁止することです。 DLP を活用することで、閲覧ポリシーに違反するサイトへのアクセスを制限でき、ウイルス感染や情報漏洩のリスクを低減できます。また、ユーザーごとに権限を設定できるため、現場の状況に合わせた柔軟な運用を実現可能です。

コンテンツ監視

DLP はサーバー内に存在する機密情報を自動的かつリアルタイムに監視します。異常を検知した場合は即座にアラートを通知するため、速やかに問題を発見できます。web へのアップロードや機密情報の複製などを禁止することもできるため、より安全なシステム運用が可能になります。

メールセキュリティ

メールには、重大な情報漏洩に繋がるリスクが潜んでいます。例えば、悪意のある第三者による乗っ取りや、ヒューマンエラーによる誤送信などが挙げられます。 DLP は機密情報を含んだメールの送信を強制的に禁止できるため、脅威を防ぎながらメールを利用することが可能になります。

レポート

多くの DLP 製品にはレポート機能が搭載されています。自社の状況を管理・見える化するだけでなく、レポートとして出力できるため、監査資料や分析資料として活用することが可能です。有事の際には経営層へのスムーズな報告が求められますが、 DLP のレポート機能を使えば、資料作成の手間を削減できます。

DLP と従来のセキュリティ対策との違い

監視対象

従来のセキュリティ対策における監視対象は「ユーザー」でしたが、 DLP の監視対象は「データそのもの」です。

ユーザー監視の場合、不正ユーザーによる行動を規制することは可能ですが、正規ユーザーの行動は制御できません。そのため、自社の社員が誤操作や不正アクセスなどを行なったとしても、見逃してしまうリスクがあります。

一方、 DLP はデータそのものを監視するため、ユーザー属性は関係ありません。仮に、重要データを外部へ持ち出そうとしたのが正規の社員だったとしても、アラート通知を出して操作をキャンセルすることが可能です。

情報範囲

従来のセキュリティ対策は「社内のすべての情報」を対象としたものでしたが、 DLP が取り扱う情報は「特定の機密情報のみ」です。

セキュリティ対策は、対象のデータ量が増えるほど運用負荷が大きくなるという課題があります。 DLP はシステムに登録されたデータの機密性を識別し、重要と判断されたデータのみを監視します。つまり、必要最低限の情報のみを取り扱うことができ、効率よく自社のセキュリティを強化できます。

DLP のメリット

セキュリティ事故を未然に防止できる

DLP の大きなメリットとして、情報漏洩などのセキュリティ事故を未然に防止できる点が挙げられます。従来のセキュリティ対策では、操作ログを取得することで安全性をチェックするものが多く、これでは実際に情報漏洩が発生した後にしか検知できませんでした。

一方、 DLP はデータそのものを監視する仕組みであるため、異常をリアルタイムに検知し、即座に管理者へ通知します。そのため、 DLP は操作ログによるセキュリティ対策よりもスピーディーな異常検知が可能であり、情報漏洩のリスクを未然に防ぐことができます。

ヒューマンエラーによる情報漏洩を防止できる

従来のセキュリティ対策における監視対象はユーザーであるため、正規社員の行動に起因した情報漏洩を防ぐことは困難でした。例えば、メールの誤送信や添付ファイルの間違いなどが挙げられます。

その点、 DLP はデータそのものが監視対象となっており、ユーザー属性に関わらずデータの異常を検知することが可能です。異常検知後はアラート通知や操作ブロックなどの措置ができるため、ヒューマンエラーによる情報漏洩を防ぐことができます。

特定の情報のみを保護できる

企業が扱うデータ量は膨大であり、すべてを監視するには大きな運用負荷が発生しますが、 DLP は特定の機密情報を事前にシステムへ登録することで、そのデータのみを限定的に保護することが可能です。

DLP では「フィンガープリント」を利用することで、機密情報に該当する特定データを判別可能にしています。フィンガープリントは「データの指紋」と呼ばれるデータ判別方法の一つであり、管理の手間を省きながらデータ判別の精度を高められる手法です。

このように DLP に搭載されているデータ判別機能を活用することで、保護対象を特定データのみに限定することができ、手間なく効率的な情報保護を実現できます。

DLP の活用シーン

リアルタイム検知によるリスク回避

DLP の活用シーンとして、リアルタイムな異常検知が挙げられます。情報漏洩をはじめとするセキュリティ対策はスピード感が重要であり、不正が発覚してからでは手遅れになるケースもあります。その意味では、従来のログ解析による手動のセキュリティ対策は大きな課題を残していました。

DLP を活用すれば、特定の機密データに対して自動で解析を行い、不正や誤操作などをリアルタイムで検出できます。つまり、自社で発生している異常をいち早く検知することができ、情報事故に繋がる前にリスクを回避できるということです。

USB メモリ利用とセキュリティの両立

近年、データの保管場所としてはクラウド型のストレージサービスが主流になっていますが、一方で USB メモリを利用している企業も存在します。 USB メモリの利用にはセキュリティリスクが潜んでおり、何も対策を施さなければ、簡単に機密データを社外へ持ち出せてしまいます。

このような理由から、 USB メモリの利用自体を禁止している企業もありますが、それによって生産性が落ちてしまうケースもあります。セキュリティを強化するためとはいえ、会社の生産性や社員の業務効率が下がるのは避けるべき事態と言えるでしょう。

そのような場合、 DLP が有効な選択肢になります。 DLP は機密情報を社外へ持ち出す前にデータの機密性をチェックし、デバイス単位で USB メモリの許可を実行できるため、現場の状況に合わせて USB メモリの利用を認めながら、セキュリティを強化することが可能です。

社外での業務におけるセキュリティを強化する方法は、以下の記事も参考にしてください。

テレワークをするなら知らなきゃ!【Googleのゼロトラスト】BeyondCorpの特徴、メリットをご紹介!

DLP サービスの選び方

対応 OS

DLP サービスを選択する上で OS は必ずチェックしてください。自社のシステム OS との相性が悪い場合、十分なパフォーマンスを発揮できずに運用効率が低下します。可能な限り、多くの OS や動作環境に対応している DLP サービスを選ぶのがオススメです。

メモリ容量

必要なメモリ容量は DLP サービスごとに異なります。 DLP サービスの容量が大きいほど、 PC やサーバーの容量を圧迫してしまい、他の機能を利用するときのパフォーマンスに影響する可能性があります。そのため、メモリ容量が少ない DLP サービスを選ぶと良いでしょう。

提供機能

提供されている機能も DLP サービスごとに異なります。例えば、「 VPN 接続」「ファイルの自動暗号化」「ワークフロー」などが挙げられます。自社の目的や要件に応じて、最適な DLP サービスを選択してください。

サポート体制

セキュリティ関連のツールを導入する際、サポート体制は大切なポイントです。万が一のトラブルが発生した際、対応が遅いサービスでは不安ですよね。複数サービスを比較検討して、サポート体制の手厚いものを選びましょう。

無料トライアル

DLP サービスの中には、一定の無料トライアル期間を設けている場合があります。実際に使ってみることで、自社システムとの相性を把握することができ、具体的な導入効果もイメージできます。もし無料トライアルがあれば、積極的に活用していきましょう。

DLP は Google Workspace がオススメ

Google Workspace とは、 Google が提供しているグループウェアサービスです。メールやカレンダーなどの基本的な機能に加えて、クラウドストレージやビデオ会議など、企業に必要なあらゆる機能を搭載しています。

Google Workspace には複数のエディションが存在しており、最上位の「 Enterprise エディション」では DLP の機能が提供されています。そのため、安全な環境で Google のテクノロジーを活用し、自社の生産性向上を実現することが可能です。

Google Workspace に関しては、以下の記事が参考になります。
【最新情報】G Suiteがブランド変更!Google Workspaceの料金、機能、既存契約への影響は?

以下、 Google Workspace を導入するメリットをご紹介します。

Google の成長性

世界の最先端を走る Google のテクノロジーは日々進化しています。 Google Workspace は Google が提供しているクラウドサービスのため、 Google の進化とともにサービス自体も成長し続けます。

新機能の追加やユーザビリティの向上が短いスパンで実施されるため、企業は常に最新のテクノロジーを自社の経営に活かすことができます。このように Google のインフラを自由に使い倒せる点は、 Google Workspace が人気を集める大きな理由のひとつと言えます。

業務効率化ツールのパッケージ提供

Google Workspace は機能の単品売りではなく、オールインワンで必要なサービスがすべて揃っています。例えば、ビデオ会議サービスを導入しようとした場合、それだけでも月数百円はかかります。

加えて、チャットツールとストレージと・・・と追加で導入すれば、あっという間にコストが跳ね上がります。しかし、 Google Workspace はすべての機能が一つのパッケージで提供されているため、コストメリットがとても大きいです。

また、すべての機能が同一プラットフォームで提供されていることで、機能間の連携もスムーズです。カレンダーを更新すると Gmail で自動通知が届く、など、手間なくさまざまな機能を横断的に利用できます。

そのため、組織全体の業務効率化を図ることができる、という目線でも大きなメリットを持っています。

GASを利用することでカスタマイズ運用ができる

GAS とは「 Google Apps Script 」と呼ばれる Google が提供するプログラミング言語です。この GAS を利用すれば、各企業に合わせたカスタマイズ運用を実現することができます。

例えば、トップゲートでは、外部システムからのデータ取得とスプレッドシートへの転記を GAS で自動化しています。このように GAS をうまく活用することで、自社に合ったカスタマイズを行い、運用を効率化することができます。

GAS の構築には難しい知識は必要ないため、手間なく運用できる点も大きなメリットです。

まとめ

本記事では、自社のセキュリティを高めるための DLP に着目して、概要、機能、従来のセキュリティ対策との違い、メリット、活用事例、選び方まで、一挙にご紹介しました。

自社の貴重なデータを守るためには DLP が有効な手段になります。 DLP を活用することで、ヒューマンエラーによる情報漏洩の防止や情報管理における工数削減など、多くのメリットを享受できます。

DLP を検討するのであれば Google Workspace がオススメです。 Google の成長性や高いコストパフォーマンスなど、企業にとって嬉しいポイントが多数存在します。

そして、 Google Workspace の導入はトップゲート経由がオススメです。請求書払いに対応していたり、導入後のサポートも充実しているため、安心して Google Workspace を運用できます。

本記事を参考にして、 DLP サービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。



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