クラウドCoEとは？社内のクラウド推進に必要な考え方を理解しよう！
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「クラウド CoE （ Center of Excellence ）」という言葉をご存知でしょうか？社内でクラウド利用を推進していくにあたり、 CoE はとても大切な考え方です。
本記事では、クラウド CoE について、基礎的な内容から、役割、メリット、デメリット、注意点などを一挙にご紹介します。自社のクラウド利用を活性化したい方は、ぜひ最後までご覧ください。
目次
CoE とは？
まずは「 CoE 」という言葉を理解しましょう。 CoE とは「 Center of Excellence 」を略したものであり、特定の領域において専門知識を有している組織またはチームのことです。
CoE は新規事業の推進や社員教育などの中心となり、部署や組織の枠にとらわれることなく、会社全体を横断的に活動します。関係各所へのサポートや教育を実施することで、会社全体の生産性向上や業務効率化を実現します。
クラウド CoE とは？
クラウド CoE の主な目的は、自社システムのクラウド化を推進することです。代表的な活動としては、自社システムの状況を踏まえて、サーバーのリソースやスペックを増強または縮小する「スケーリング」が挙げられます。
クラウドには、サーバーリソースを柔軟に変更できるというメリットがあります。自社の状況に合わせてスケールすることで、サーバー利用を必要最低限に抑えることができ、コスト削減を実現することができます。
このように、自社のクラウドリソースやコストパフォーマンスを最適化することが クラウド CoE の大きなミッションのひとつになっています。
クラウド CoE の役割
クラウドの導入
自社におけるクラウド導入は、クラウド CoE の重要な役割です。社内外のエンジニア・技術者をはじめとして、多くの関係者と連携を取りながら、システムの要件定義やスケジュール策定を進めていきます。
そのため、 IT 全般に関する知識が求められることはもちろん、プロジェクトを迅速に進めるための信頼性やスピード感も、クラウド CoE にとって大切な要素となります。
クラウド戦略の策定
クラウドを導入する際には、「クラウドを利用して何を実現するのか」というクラウド戦略が重要になります。このクラウド戦略策定も、クラウド CoE が果たすべき役割のひとつです。
クラウド導入の目的や将来的なゴールを設定し、目標実現に向けたクラウド戦略を定義します。また、実際にクラウドを運用しながら、導入当初の構想と現状が乖離していないかどうかを常にチェックし、自社を正しい方向へ導きます。
クラウドサービスの選定
クラウドサービスの選定にもクラウド CoE が大きく関わります。あらかじめ策定したクラウド戦略をもとに、自社にとって最適なクラウドサービスを比較・検討します。
各サービスの特徴やメリット、デメリットを把握することはもちろん、場合によっては無料のお試し期間などを利用して PoC （実証実験）を行うケースもあります。このようにクラウド CoE は、多角的な目線を持ち、自社に最適なクラウドサービスを選定します。
クラウドガバナンスの確立
クラウド活用においては、セキュリティの担保が重要になります。情報事故やコンプライアンス違反を起こさないために、一定のルールを設ける場合も少なくありません。
その一方で、細かい規制で縛りすぎた場合、クラウド本来のメリットや利便性を損なってしまい、日々の業務に悪影響を及ぼす可能性もあります。そのため、リスクとユーザビリティを天秤にかけながら、自社にとって最適なクラウドガバナンスを確立することも、クラウド CoE に求められる役割のひとつです。
システム運用の自動化
クラウドへの移行が完了し、システムが稼働を始めた後は、オペレーションの自動化による安定運用を図ることが重要です。この運用自動化を実現するための動きも、クラウド CoE が中心となって進めていくケースが多いです。
また、クラウド活用においては、状況に応じたアップデートやアプリケーション改修が必要です。そのためには、開発部門と運用部門の連携が鍵になります。クラウド CoE は両者を結ぶ架け橋となり、社内運用の効率化を図る大切な役割を持っています。
クラウド CoE を導入するメリット
ノウハウを全社で共有できる
クラウド CoE は組織の枠組みを超えた横断的な組織であるため、蓄積されたノウハウを特定部署に留めることなく、全社で共有することが可能です。
社内に点在しているクラウド関連の知識やノウハウを収集し、全社員が利用可能な形で公開することで、会社全体の生産性向上や業務効率化を実現することができます。
社内調整がスムーズに実行できる
従来のセクショナリズムが前提となる会社組織においては、他部門との連携に時間がかかり、社内調整のリードタイムが長くなる傾向にありました。
しかし、クラウド CoE は全社横断的なチームであり、組織の枠組みを超えて関係各所に直接リーチできるため、様々な社内調整をスムーズに実行可能です。
全社的な戦略統一による効果測定ができる
通常、プロジェクトの効果測定においては、各部署ごとに効果測定を実施する形が一般的となっています。そのため、重要視するポイントや成果の算出方法が統一されておらず、共通軸で正しい効果測定を行うことが困難でした。
その点、クラウド CoE は会社の中枢として全社を俯瞰した目線でプロジェクトを遂行するため、一貫した考え方にもとづいて、経営判断に役立つ情報を取得することができます。
クラウド CoE を導入するデメリット
CoEメンバーの負荷が増大する
クラウド CoE 専属で働くケースは少なく、通常業務を行いながら、並行してクラウド CoE としての活動を進めるメースが一般的です。
そのため、クラウド CoE に任命されたメンバーの業務量は増えることになり、超勤時間の増大や ES （従業員満足度）の低下を引き起こすリスクがあります。
CoEが単なる問い合わせ先になるリスクがある
クラウド CoE の役割や位置付けが一般社員に正しく浸透していない場合、クラウド CoE が単なるクラウド関連の問い合わせ先として捉えられてしまうリスクがあります。
本来、経営戦略策定や業務効率化を実現するための生産的な組織である CoE が、「クラウド関連で困ったときに相談できるチーム」となってしまっては、本末転倒です。クラウド CoE の設置と同時に、全社員がクラウド CoE を正しく理解できるような環境を構築することも重要です。
クラウド CoE メンバーを確保する方法
クラウド知識が豊富な社員を任命する
当然ながら、クラウド CoE にはクラウドの知識が必要不可欠です。そのため、一番手軽な方法は、社内でクラウド知識が豊富な社員をクラウド CoE に任命することです。
その際、強制的な指示ではなく、クラウド CoE の存在意義や目的を丁寧に説明し、クラウド CoE を務めるメリットやモチベーションを感じさせるための工夫が大切です。
候補者向けにトレーニングを実施する
クラウドに強い人間が社内にいない場合は、候補者を集めてトレーニングを実施するのがオススメです。社員教育も兼ねることができるため、効率よくクラウド CoE メンバーを確保することができます。
社内のエンジニアや情報システム部門が講師をするか、もしくは、外部企業にトレーニングを依頼することも可能です。弊社トップゲートも、Google Cloud Platform (GCP) 関連の様々なトレーニングメニューを提供しています。
トップゲートのトレーニング一覧はこちらをご覧ください。
社外から人材を募集する
社内での人材確保が難しい場合は、社外からクラウド CoE のメンバーを募ることもひとつの選択肢です。
当然ながら費用は発生しますが、クラウド分野に長けた知識のある人間がクラウド CoE として活動してくれるため、高い効果を期待することができます。
クラウド CoE 導入における注意点
クラウド CoE を導入する際に注意すべき点が「バックログ」を作成しておくことです。バックログとは、システムなどを開発する際に後回しにして対応できなかった「やり残しのタスク」を意味する言葉です。
中長期的な目線に立ち、将来的に必要なものをバックログとして残しておき、今後に備えておくことが大切です。バックログは現時点での課題を明確化したり、事業の見通しを判断するために有効な材料になります。
将来的にクラウド CoE のメンバーが変わる可能性も十分に考えられるため、仮にメンバーが入れ替わっても体系的にプロジェクトを管理・進行できるような体制を構築しておくことが大切です。
まとめ
本記事では、クラウド CoE について、基礎的な内容から、役割、メリット、デメリット、注意点などをご紹介しました。
クラウド CoE はクラウド分野のスペシャリストであり、自社のクラウド活用を推進するにあたり、とても重要な役割を持っています。クラウド CoE は全社的な目線で課題やノウハウを集約し、会社全体の生産性向上を実現します。
自社でクラウド CoE のリソースを確保することが難しい場合は、トレーニングの受講や外部企業への委託など、様々な選択肢があります。ぜひ、自社に最適な運用を検討してみてください。
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